Office 2016・2019 サポート終了にともなう乗り換え解説

Office 2016・2019のサポートは2025年10月14日に終了

2015年にリリースされたMicrosoft Office 2016は、2020年にメインストリームサポートが終了、2018年にリリースされたMicrosoft Office 2019は、2023年にメインストリームサポートが終了し、いずれも2025年10月14日（火）に延長サポート期間が終了します。
Officeのサポートライフサイクル 日程
MicrosoftのOSやOffice製品には、メインストリームサポートと延長サポートという2つのサポート期間があり、メインストリームサポートとは、仕様変更や新機能のリクエスト、セキュリティ更新プログラムなどのすべてのサポートを受けられる期間で、延長サポートは、メインストリームサポート終了後にもセキュリティ更新など一部サポートが受けられる期間です。そして、延長サポートが終了すると、マイクロソフトが提供する重要な更新を含む、すべてのサポートが受けられなくなります。

受けられなくなるサポートの内容

Officeのサポートライフサイクル日程や受けられなくなるサポートの内容について、詳しくはMicrosoftのページをご確認ください。

Microsoft – Windows 10,Office 2016 & Office 2019 サポート終了

Microsoft – ご存じですか?Office にはサポート期限があります

サポート終了後にOffice 2016・2019を使うリスク

上記の様に、延長サポート終了後はセキュリティ更新プログラムやバグ修正が提供されなくなります。サポートが終了した後もExcelやWordなど、アプリケーション自体は使い続けられますが、今後増えていくだろうOffice 2016・2019の脆弱性を考えると、使用上のリスクは無視できません。Microsoftでは以下について注意喚起を行っていますので、これらのリスクに対して理解し、事前に対策することが重要です。

セキュリティのリスクが高まる

Office 2016・2019 のサポート終了後は、新たに発見された脆弱性やセキュリティホールに対するセキュリティ修正プログラムが提供されなくなります。これにより、ウイルスやマルウェアの攻撃を受けるリスクが高まり、個人情報や重要なデータの漏洩、ウイルス感染など深刻な被害につながるおそれがあります。

互換性の問題

サポート期限を過ぎたOfficeでは、新しいOSや他のソフトウェアとの互換性が確保されない可能性があります。たとえば、Windowsの新しいバージョンや今後リリースされるOSでOffice 2016・2019が正常に動作しなかったり、最新版のOfficeで作成したWordやExcelなどのファイルが正常に開けない、読み込めないというケースが考えられます。
さらに、他のソフトウェアやハードウェアとの連携が不安定になることも考えられ、業務効率の低下につながることもあるため、注意が必要です。

テクニカルサポートの終了

Office 2016・2019のサポートが終了すると、Microsoftによる電話やチャットでのテクニカルサポートを受けることができなくなります。また、Microsoftが提供するオンラインヘルプコンテンツも順次削除されますので、問題が発生した際の対応も難しくなります。

コンプライアンス違反

ビジネスでは、サポートが終了したOffice製品を使用し続けることで、コンプライアンス（法令遵守）の観点から問題になる場合があります。
例えば、サポートが終了したソフトウェアを使用し続けたことにより、不正アクセスや情報漏洩が発生した場合、法的責任を問われるリスクがあります。
また、企業のイメージダウンや顧客や取引先の信頼を損なうことにもつながりかねません。サポート期間内に適切な移行先を選定し、移行を完了させることが不可欠です。

最新のOffice 2024やMicrosoft 365に乗り換える

サポート終了後もOffice 2016・2019を使い続けることはリスクが高いため、解決方法として最新バージョンのOffice導入をおすすめします。本記事作成時（2025/7/2）における最新のMicrosoft Officeには、Office 2024とMicrosoft 365の2製品がラインナップされています。

Office 2024とMicrosoft 365の違い

Office 2024とMicrosoft 365の両製品共にWord・Excel・Outlook・PowerPointが使える点は同様ですが、その他の機能やライセンス形態などに違いがあります。
Office 2024はOffice 2016・2019と同様に製品を購入すれば永続的に使用できます。一方でMicrosoft 365は、常に最新の機能とサービスが利用できるサブスクリプション型となっています。
下図ではOffice 2024「Home & Business」とMicrosoft 365の「Personal」をもとに機能や価格を確認しましたので、その違いをご覧ください。

Office Home & Business 2024とMicrosoft 365 Personalの違い（価格はダウンロード版）

※記事内における価格表記は、2025年7月2日時点の価格となります。

Office 2024とMicrosoft 365の購入方法

Office 2024やMicrosoft 365の購入方法ですが、オンラインショップのダウンロード版が中心です。店舗で購入可能なPOSAカード版もありますが、プロダクトキーがPOSAカードに記載されているものの、プログラムはダウンロード版同様に、Microsoftのサイトより入手する必要があります。
ここからはOffice 2016・2019からの移行を考えた場合、同じ永続ライセンス版のため扱いやすいOffice 2024について解説していきます。

Office 2024のエディションは2種類

Office 2024には、付属ソフトの種類に応じて2種類のエディションが用意されています。Excel・Word・PowerPoint・OneNoteという基本構成の「Home」、HomeにOutlookを追加した「Home ＆ Business」です。

Office 2024 エディション別ソフト一覧表

※各エディションの詳細は、「Microsoft Office製品 POSAカード版/ダウンロード版」紹介ページをご覧ください。

Microsoft Office製品POSAカード版/ダウンロード版 紹介ページ

BTOパソコンでOffice 2024を導入する場合

BTOでパソコンをご購入する際に、オプションでバンドル版 Office Home & Business 2024を追加することができます。2台まで使用可能なダウンロード版と異なり、バンドル版は購入したパソコン1台でのみ使える製品です。その代わり、価格も抑えられており、Home & Business 2024の場合ダウンロード版の43,980円に対し、バンドル版は27,500円と非常にお買い得です。これからご購入するパソコンでのみOffice 2024を使う予定の方は、ぜひバンドル版をご検討ください。

BTOモデルカスタマイズページ内のOffice 2024バンドル版の価格（2025年7月2日現在）

個人向けと法人向けの違いとは

バンドル版には「個人向け」と「法人向け（中小企業向け）」がありますが、両者の違いは主にライセンス管理の方法です。個人向けはお持ちのMicrosoftアカウントを紐づけて管理するのに対し、中小企業向けではライセンスは同時購入されたパソコンに紐づくため、特定のMicrosoftアカウントに紐づける必要がなく、企業での利用に適しています。
なお、Office 2024では中小企業向けも、初回セットアップ時とライセンス認証時にインターネット接続が必要となりますのでご注意ください。

バンドル版Office 2024の個人向けと法人向けの違い

より詳細な情報はパソコン工房やMicrosoftのページをチェック

ここまでOffice 2016・2019のサポート終了後の影響とそれに伴うリスク、そして後継ソフトのOffice 2024やMicrosoft 365ついて紹介いたしました。昨今は情報漏洩やなりすまし詐欺などのニュースを目にする機会が増えていますが、これらは決して対岸の火事ではありません。サポート切れのOSやOfficeなどのアプリケーションを使い続けるリスクは想像以上に高いと認識したうえで、安全のためにもぜひパソコンやOfficeの更新をおすすめします。

なお、本記事の内容は、あくまで使用ソフトの種類や価格といった基本紹介ですので、より詳細なOffice情報については、パソコン工房やMicrosoftのOfficeページをご確認ください。

ライタープロフィール ライター21号